
地震大国日本において液状化被害を減らすためには、
リスク情報を知ること が重要です。
想定される被害の程度によっては、
その土地の購入を控えることも選択肢の一つです。
Overview

地下水に浸った砂質地盤が、強い地震動によって液体のように流動化することを「液状化」といいます。
液状化によって地盤沈下が起こると、建物が傾斜してしまうことがあります。
左の写真では、液状化現象により道路が波打ちし、周辺の戸建住宅や電柱が大きく傾いています。建物自体も変形などの深刻なダメージを受けてしまいます。
Mechanism

液状化リスクが高い地盤は、緩い(締め固められていない)砂質土で地下水位が高い地盤です。
平時は、緩く結びついた砂粒子同士の間が水で満たされ、安定が保たれています。ところが、強い地震による振動を繰り返し受けると、砂粒子のかみ合いが外れ、粒子が浮遊(=液状化)してしまいます。
この液状化現象により、地盤は建物を支える強度を失い、建物は沈んだり傾いてしまうのです。
High-Risk Land Conditions

液状化は、埋立地などの人口造成地盤や、比較的新しくできた沖積層で起こりやすいといえます。
上図の「!」マークが表記されている地盤は、特に液状化リスクが高いといわれる地盤です。
液状化は、一度起こった地層でも、浅部については再び起こる可能性があるという研究結果もあるため、一度液状化が起こった地盤は注意が必要です。
自治体のハザードマップや、当社の「地盤サポートマップ」でも液状化リスクを調べることができます。
Methods
01 | SDS®試験 |

SDS試験により砂質地盤かどうかを調べ、併せて水位測定で地下水位を確認することで、液状化リスクを3段階で判定します(国土交通省都市局の技術指針に基づく)。

02 | ボーリング試験 |

ボーリング試験では土を採取し、地下水位と土の締まり具合、土の構成(砂質土かどうか)を調べます。土は室内土質試験にかけて詳細に調べます。

Video
Merit
液状化調査は、一歩先の「安心」になります。
01 |
日本の地形からして、自然災害の心配がまったくない平地を探すのは困難といえます。
通常の地盤調査に加えて液状化調査をしておけば、その結果を用地仕入れの検討材料としてご活用いただけます。
リスクが低ければお施主様の安心材料の一つとなりますし、リスクが高い場合は、弊社の地盤品質判定士が一緒に検討させていただきます。

02 |
東日本大震災や北海道胆振東部地震での液状化被害は記憶に新しいところです。
ハザードマップは大まかな地形区分により判定しているため、実際の液状化調査とは判定が異なることがあります。
防災のためにも、現地で液状化調査をしておくことをお勧めします。

03 |
過去には、液状化の危険性が指摘されていることを説明しないまま不動産を売買したことで、債務不履行責任が請求された事案もあります。
お施主様の安全・安心な暮らしのために、ハザードマップや現地での液状化調査をお勧めします。

Risk Communication

2025年改定の小規模建築物基礎設計指針※1では、地盤に関する不確実性を踏まえ、お施主様と住宅事業者様がリスクについて情報を共有する「リスクコミュニケーション」の重要性が示されています。
住宅の基礎設計においては、地盤調査の結果やハザードマップなどの情報から沈下や液状化などのリスクを評価し、お施主様へ適切に説明することが重要とされています。
そのうえで、想定されるリスクや対策の考え方について認識をすり合わせながら合意形成を図り、安全性やコストも考慮した現実的な設計方法につなげていくことが求められています。
※1 出典:日本建築学会『小規模建築物基礎設計指針』2025年12月 第2版 3.6節「リスクコミュニケーション」
Current Countermeasures
戸建住宅など小規模建築物の場合、液状化対策を行うかどうか、またその対策工法の選択について明確な基準等は存在していません。
また、自然災害という規模や発生時期が予測できない性質のものであることや、予算的な問題で、万全の対策工法がないというのが現状です。
そこで、ここでは「建物への液状化被害を抑制する」「液状化で建物に不同沈下が生じても復旧しやすい」という視点から小規模建築物基礎設計指針※2にある対策工法をご紹介します。
浅層混合処理工法

基礎底面下の表層土を建築物位置全面にわたって地盤改良することで、堅固な支持地盤を構築し液状化の発生やその影響による建物への被害を抑制しようとするものです。
柱状地盤補強 または 杭基礎

液状化によって地表面が変状あるいは地盤の支持力を失っても、柱状地盤補強や杭によって建物の傾斜や、その影響による建物への被害を抑制しようとするものです。
ベタ基礎

建物全体の剛性を高めることによって『への字』の変形などの被害を抑制し、建物が不同沈下した場合でも、復旧しやすいようにしようとするものです。
※2 出典:日本建築学会『小規模建築物基礎設計指針』2008年2月 第1版(2011年 第5刷)5.6節「地盤の液状化」
Voice
液状化調査までしてくれているなら安心。
東日本大震災のときに、液状化が発生したエリアが近くにあります。そのエリアでは、液状化調査を実施しています。
SDS試験と水位測定による液状化調査をして、お引渡ししたお客様からは、液状化調査までしてくれているなら、通常よりは安心だねという言葉をいただいています。
私たちが知らない技術や商品を提案いただけるのも、ジャパンホームシールドさんの良さだと感じています。
地域ごとの地盤リスクを理解し、提案力が向上。
エリアごとに液状化リスクや、浸水リスク、擁壁の沈下リスクなど様々な地盤特性があります。
定期的な勉強会でそういった情報をいただけるので、お施主様にもご説明することができるようになり、助かっています。
Q&A
Q. | 液状化判定方法を教えてください。 |
|---|---|
A. | 平成25年4月2日 国土交通省都市局発表の「宅地の液状化被害可能性判定に係る技術指針」による建築H1-Dcy法にて判定します。 建築H1-Dcy法とは 調査結果から求めた液状化に対する安全率(FL値)により、液状化による地表変位量(Dcy値)を求め、この値と非液状化層(H1層)の厚さより液状化が地表面に被害を及ぼす程度を判定する方法です。 |
Q. | どの程度の地震を想定して判定を行いますか? |
|---|---|
A. | 想定する地震動によって、液状化危険度の判定結果も異なります。 ② 最大加速度(gal):200 出典:国土交通省『宅地の液状化被害可能性判定に係る技術指針』 |
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