地震大国日本において液状化被害を減らすためには、
リスク情報を知ることが重要です。
想定される被害の程度によっては、
その土地の購入を控えることも選択肢の一つです。
地下水に浸った砂質地盤が、強い地震動によって液体のように流動化することを「液状化」といいます。液状化によって地盤沈下が起こると、建物が傾斜してしまうことがあります。
右の写真では、液状化現象により道路が波打ちし、周辺の戸建住宅や電柱が大きく傾いています。建物自体も変形などの深刻なダメージを受けてしまいます。
液状化リスクが高い地盤は、緩い(締め固められていない)砂質土で地下水位が高い地盤です。
平時は、緩く結びついた砂粒子同士の間が水で満たされ、安定が保たれています。ところが、強い地震による振動を繰り返し受けると、砂粒子のかみ合いが外れ、粒子が浮遊(=液状化)してしまいます。この液状化現象により、地盤は建物を支える強度を失い、建物は沈んだり傾いてしまうのです。
液状化は、埋立地などの人口造成地盤や、比較的新しくできた沖積層で起こりやすいといえます。右図の「!」マークが表記されている地盤は、特に液状化リスクが高いといわれる地盤です。
液状化は、一度起こった地層でも、浅部については再び起こる可能性があるという研究結果もあるため、一度液状化が起こった地盤は注意が必要です。自治体のハザードマップや、当社の「地盤サポートマップ」でも液状化リスクを調べることができます。
SDS®試験により砂質地盤かどうかを調べ、併せて水位測定で地下水位を確認することで、液状化リスクを3段階で判定します(国土交通省都市局の技術指針に基づく)。
ボーリング試験では土を採取し、地下水位と土の締まり具合、土の構成(砂質土かどうか)を調べます。土は室内土質試験にかけて詳細に調べます。
戸建住宅など小規模建築物の場合、液状化対策を行うかどうか、またその対策工法の選択について明確な基準等は存在していません。また、自然災害という規模や発生時期が予測できない性質のものであることや、予算的な問題で、万全の対策工法がないというのが現状です。
そこで、ここでは「建物への液状化被害を抑制する」「液状化で建物に不同沈下が生じても復旧しやすい」という視点から小規模建築物基礎設計指針にある対策工法を紹介します。
浅層混合処理工法
柱状地盤補強 または 杭基礎
ベタ基礎
SDS試験と水位測定による液状化調査を導入しているお客様の声をお届けします。
東日本大震災のときに、液状化が発生したエリアが近くにあります。そのエリアでは、液状化調査を実施しています。
SDS試験と水位測定による液状化調査をして、お引渡ししたお客様からは、液状化調査までしてくれているなら、通常よりは安心だねという言葉をいただいています。
私たちが知らない技術や商品を提案いただけるのも、ジャパンホームシールドさんの良さだと感じています。
エリアごとに液状化リスクや、浸水リスク、擁壁の沈下リスクなど様々な地盤特性があります。
定期的な勉強会でそういった情報をいただけるので、施主様にもご説明することができるようになり、助かっています。
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