
Trouble

突発的な電話やトラブル対応が多く
残業や休日対応が減らない

引渡し棟数は増えているのに
アフター担当者が足りない

アフター体制は強化したいが
人件費や固定費は増やしたくない
About
JHSのアフターサポートは
設備保証やコールサービス、駆けつけサービス、顧客管理システムのパッケージサービス。
多岐に渡るアフターサービス対応を私たちが代行します!


Point
01 |

オーナー様からのお問い合わせや修理手配などに対応。
対応履歴はシステムに残し、貴社と共有します。
02 |

電話がなかった月は、費用が発生しません。
人件費や維持費でのコスト改善が見込めます。
03 |

オーナー様もご安心の有人コールサービスです。
大手ハウスメーカー含め750社の対応実績があります。
Features
JHSのアフターサポートでは、オーナー様からのお問い合わせの一次受付から、駆けつけサービス対応や修理対応までワンストップで対応することができます。
24時間365日体制でお客様をサポートできる充実のアフターサービスで、貴社の差別化にも役立ちます。
※ワンストップ率=住宅会社様にお戻しすることなく、
コールサービスと手配業者で対応を完結した割合です。

「すぐ来てほしい。」そんな緊急時のトラブルにも、24時間365日対応できるのが、駆けつけサービスです。コールサービスが全国の協力会社から一番早く伺える業者を探し、駆けつけ業者が30分の応急処置を行います。
サービス期間はお申込みから10年間です。

住宅設備のお問い合わせに関しても、私たちのコールサービスが承り、電話での解決サポートや修理手配、修理対応まで代行します。
保証期間中の10年なら、修理代・出張費・部品代が何度でも無料。限度額もございませんので、オーナー様にとってもメリットが大きいサービスです。

アフターサービスの代行で、大切なオーナー様との接点が減ってしまうのでは?と不安に思われるかもしれません。
その不安を解消するために、お問い合わせや修理内容等はすべてHomille CANVAS(顧客管理システム)に記録。遅延なく情報共有が可能です。
システム記録作業もコールサービスのオペレーターが行うため、貴社は手間なく顧客データを蓄積できます。

Flow

Case
本来の業務に集中できるアフターサポート
導入の決め手は、唯一の弱点だった設備機器類の不具合対応を外注化により解消できること、そして限度額がなく何度でも修理対応をしてくれることでした。
これまで、週末や夜中でもOBのお客様から「トイレが壊れた」「給湯器のお湯が出ない」といった連絡が営業担当者のスマートフォンに直接入り、時間外対応を迫られる状況が続いていました。現地に足を運んでもその場で解決できるケースは少なく、メーカー保証が終了した機器類の故障では、お客様にご不便をおかけする申し訳なさと、修理費用をご負担いただく現実との間で、営業担当者は大きなストレスを抱えていました。
設備機器類の困り事が発生したときに24時間365日相談ができる窓口があればお客様も私たちも安心だし、本来の業務に集中することができます。今後OB数がさらに増えて手いっぱいになる前に顧客対応のベースを整えておきたいと考えました。
社員の負担軽減と顧客の満足度向上につながった。
オーナー様と社員の負担を減らしたくて導入しました。
大抵のトラブルは突然起こります。深夜でもオーナー様から携帯電話にお電話をいただくことがありました。お問い合わせの6割は設備のトラブルです。
JHSのアフターサポートなら、24時間体制で設備のトラブルにも対応しているし、オペレーターが対応の後追いもしてくれます。おかげさまで、営業マンの悩みがひとつ減りました。
Q&A
Q. | アフターサポートの料金は? |
|---|---|
A. | アフターサポートの料金は、コールサービスが案件ごと、駆けつけサービス・設備保証が物件ごとに発生いたします。顧客管理システムは他サービスと同時契約であれば、無料でご利用いただけます。 詳しくはお見積りさせていただきますので、こちらよりお気軽にご依頼ください。 |
Q. | 他社とどこが違いますか? |
|---|---|
A. | 1つ目は料金です。使わなかった月は発生しないコールサービスの料金プランや、設備保証の価格、無料の顧客管理システムは、総合的に業界最安値水準だと考えています。 2つ目はお申込みの手軽さです。地盤の情報を引き継げたり、設備の型番入力をなくすなど、煩雑な業務を減らせたことがお客様に喜ばれています。 |
Q. | 夜間と土日祝日だけの対応もできますか? |
|---|---|
A. | はい、スポットでの対応も承っております。 |
Q. | 戸建住宅以外も申し込めますか? |
|---|---|
A. | 戸建住宅のほかに集合住宅でもお申し込みいただけます。 店舗等との兼用居宅の場合は居宅部分に限り対象となります。 |
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